『医療販売が解禁！加速するサプリメント外来その動向を追う』をテーマに、実施されたＪＨＭ第１９回Ｄｏｃｔｏｒドクターアンケートの結果が、このほどまとまった。アンケート調査票は、本紙１３２号とともにダイレクトメールとして発送し、定期送付先総数約２１０００件のうち、自費診療クリニック（美容形成、美容皮膚、アンチエイジング内科、美容歯科）に加え、一部保険診療を主たる標榜科目にあげるクリニック（皮膚科、泌尿器科、眼科、内科）などおよそ１２０００軒に対し発送した。アンケート送付時期から回答期限（２０１５年１２月末～２０１６年１月２０日）までが実質２週間程度と、やや短めの期限であったことも影響してか、有効回答率は１・４パーセントで回答総数は１７０件であった。しかしながら、寄せられた回答では、自由記述回答も丁寧に回答されているものが少なくなく、本アンケートへの関心の高さが感じられた。アンケート実施の背景には、２０１４年８月２８日付厚労省医政局から各都道府県の医師会に宛てた通知「…サプリメント等食品の販売が可能であることを明確化」する旨、周知徹底され、医療機関でのサプリメント外来や販売が加速していくはずで、その動向を掌握・分析することに他ならない。そして、本紙読者である医療関係者に同業他施設の動向を多少なりともとらえていただきたい。そう考えた本紙編集部のアンケート実施にご理解とご協力をいただいた回答機関には紙面を借りて感謝したい。またこの結果が少なからず読者の方々へのヒントになることを願う。

Ｑ１では、診療科目を尋ねた（複数回答）。回答者の診療科目で最も多かったのは、皮膚科、美容皮膚科で約３７．９４％、約４割を占めた。次に美容歯科と内科・アンチエイジング内科が共に２０．６９％、外科・形成外科・整形外科が１３．８％と続いた。一つの医療機関が標榜する科目が多岐にわたるケースも少なくなく、保険診療と共に美容皮膚、美容医療など自費診療を行うクリニックもあるため、おおむね保険診療、自由診療双方からの回答が得られ、サプリメントに対する関心は高いことが窺えた。
Ｑ２では、自費診療部門について具体的な診療メニューを尋ねたが、Ｑ１同様、複数回答であったため、回答上位から下位までの有意差はそれほどない。しかし中でも回答数が多かったのはプラセンタ注射・ピーリング・ヒアルロン酸注射（７．６９％）、ボトックス・血液オゾンクレンジング（６・８４％）、点滴キレーション・デトックス療法（６・８４％）そして、栄養療法・サプリメント外来（６・８４％）だった。アンケート回収率が高い美容皮膚科からはレーザー治療、高周波治療も５％台の回答率を示した。また２～３％台ではあるが、ホルモン補充療法、漢方外来、更年期外来、肥満治療や発毛外来と答えたドクターもいる。ちなみに自費部門で歯科診療を行うとした回答は３．４２％である。 そもそもアンケートの趣旨がサプリメント外来の動向に焦点を当てていたため、内科的または美容診療でも比較的、注入系や美容医療機器を使った低侵襲術を診療の柱にしている施設またはドクターからの回答が多い。Ｑ１の結果とほぼ相関することはいうまでもない。
Ｑ２でサプリメント外来を実施していると答えた回答者に「取り扱うサプリメント（複数回答）」を聞いたＱ３では、１００人を超える医師・歯科医から「ビタミン・ミネラル」の回答を得、他を圧倒した。ベースサプリは患者に説明する必要がないだけでなく、医療機関で推奨するサプリという付加価値もあり院内で自然と販売に結び付くアイテムといえるだろう。 次いでランクインしたのが「ＣｏＱ１０」「プラセンタ」「αリポ酸」「メラトニン・ＤＨＥＡ・ＨＧＨなどホルモンサプリメント」で５０人以上が取扱いしていると答えた。医療機関だからこそ院内物販できるアイテムが並んだかたちだ。４０人ほどが答えたアイテムには「アミノ酸」「乳酸菌」「アスタキサンチン」があり、市場でも認知が進む機能性素材をクリニックでも患者が購入する傾向を示したものといえよう。アスタキサンチンはとりわけ眼科または眼科も標榜するクリニックからの回答に多い。
Ｑ４ではサプリメントを院内で導入し始めた時期について聞いた。 「１年～５年前」が５６．２５％、「６年～１０年前」が４３．７５％で、「最近」もしくは「１１年前～それ以前」の回答はない。過去５年の間か、１０年前から取扱いをするクリニックで占められた。ここ１～２年でサプリメント外来を始めたとことは少なからず２０１４年の通知がきっかけになったに違いない。
Ｑ５、Ｑ６、Ｑ７では「サプリメントは仕入品かオリジナルか？」「分子整合栄養療法オーソモレキュラーを実施しているか否か」「実施機関での検査について」を尋ねた。 本アンケートで寄せられた回答者の中には、オリジナル品を扱っているところはなく、すべて仕入品いわゆるナショナルブランドのサプリを採用している。そしてオーソモレキュラーを採用しながらサプリメント外来を実施する医療機関は２３．５３％、販売のみと答えたクリニックは７６．４７％だった。およそ５人に一人しかサプリメント外来を導入していない実態が明らかになった。とはいえ、まだまだ医療におけるサプリメントの普及が過渡期であることを考慮すれば、今後外来をつくる医療施設も増えていくはずで、それに伴い、クリニックオリジナルのサプリブランドを販売するところも増えていくことが予想される。 一方、外来で行う検査項目では３項目と答えた医師が１３％、１３項目と答えた医師が８７％を占め、外来での検査は多岐にわたることもわかった。また平均的な検査料は５０００円～３００００円と幅広い。
つづいてＱ８「サプリメントはどのような治療、予防のために勧めているか？（複数回答）」と聞いたところ、上位から「美容」（１７．７４％）「抗酸化目的」「アンチエイジング若返り」（１２．９０％）「ダイエット」（１１．２９％）「免疫向上」（８．０６％）の順でランクインした。歯科では「歯周病」（６．４５％）が最も回答率が高い。なかには「パンフレット設置のみ」（１．６１％）と答えた医師もいるが、多くが院内でなんらかの推奨をしているようだ。 上位の回答は総じて「未病・予防診療」のためのサプリメント販売で歯科を除けば、医科では疾病に対するサプリ活用はない。医療におけるサプリメント流通はともすると補完代替医療が象徴するように、疾病治療の補助的療法として捉えられてきたが、美容やアンチエイジング医療を行うクリニックにとっては「積極的な予防」「若返り」「美容治療のアフターケア」にサプリを活用あるいは活用していこうという動きがあることがわかる。後述するＱ１０設問での回答で明らかになるが、単にサプリを販売することでクリニックの経営収支をあげるだけでなく、副次的な経営効果が見込めることも見逃せない。
Ｑ９では「サプリメントの平均的な院内売価」を尋ねた。 その結果、「１０００円～５０００円未満」では２９．４１％、「５０００円以上～７０００円未満」が２３．５３％、「７０００円以上～１００００未満」が１１．７６％、「１００００円以上～１３０００円未満」が３５．２９％であった。またさらにもう二つあった選択肢「１３０００円以上～１５０００円未満」「１５０００円以上」は０回答である。 おおよそクリニックにおけるプライスは１０００円～７０００円もしくは高くても１００００円～１３０００円あたりが値ごろ感といったところだろうか。 先述であげたＱ１０の設問「サプリメントによる集患または患者のリピート率向上あるか？」に対しては、「大いにある」「そこそこある」と答えた総割合が５８．８２にのぼった。１７．６５％が「あまりない」と答えたものの、「ほとんどない」は２３．５３％と、弊紙編集部の予想を下回る結果となった。 半数以上の施設でサプリメント販売あるいは外来が、他の診療のリピートにつながるか集患のためにある程度の波及効果を及ぼしている。
アンケートでは最後の設問としてＱ１１「施設収入に占める月平均のサプリメント外来又は販売収入の割合」を聞いた。 およそ半数５０％が「１％以下」と答え、次いで「２～５％」が３８．８９％、「６～１０％」「１１～２０％が共に５．５６％だった。まだまだ診療の場面でサプリを活用してそれがクリニックの収益構成の中で大きな貢献をしていくところまでは残念ながらいっていない。しかし、さらに多くの医療機関がサプリメントの取り扱いをしていくようになれば、サプリの医療流通はより活性化され、おのずと販売額が大きくなることは疑いがない。 ぜひ、さらに多くの医療機関とりわけ美容アンチエイジングクリニックでサプリメントの導入を進めてもらいたい。

ＪＨＭが支援するＪＡＡＳアカデミーではこれらの結果をふまえて、今春には 美容アンチエイジング医師、歯科医に向けた「メディカルサプリメント」の知識と実践そして経営学を学ぶ講座をスタートさせる予定で、 一方で本紙「健康と医療」の紙面においても美容医療と共に今後サプリメント情報の充実を図りつつ、読者のニーズに応える良質な情報を提供していきたい。 最後にご多忙の中、アンケートにお答えいただいたドクターの方々に改めて心より御礼申し上げる。なお、本アンケートにて回答期限内に全設問回答の先生方には、編集部から後日、クリニック露出のためのポータルサイトダイジェスト版掲載のための取材のご連絡をとらせていただくことになっている。