とかく、日本では掛け声だけで終わってきた感が否めない「予防政策」だが、今回のメタボ制度によって実効性のある取り組みが、国をあげて行われるはずだ。欧米諸国がいち早く「疾病のリスクに対して民需を活用した栄養政策をとりながら、国民の健康増進と医療財政の削減をめざす」取り組みをとってきただけに、遅ればせながら日本も、この制度によって栄養政策の転換期を迎えたといっていいだろう。
薬局でのカウンセリング窓口では、何も保健指導の対象者に限らない。メタボリックSを気遣う来店客やダイエットを意識する女性など、顧客の幅は広い。そのため、体脂肪などを計るヘルスチェック機器などを設置して、客観的な数値計測でモニターをして、アドバイスするところもあるようだ。
最近では、メタボをはじめさらに汎用性のあるカウンセンリングシステムが店頭に登場し、話題を集めている。生体インピーダンス法の理論を取り入れた日本初のストレスアナライザーシステム「ビアンカＺ」で、所要時間およそ1分で総合ストレス度をチェック。その測定結果からメンタルバランスカウンセラー（総務大臣所管の資格認定）が、ストレス状態から導きだされる体質改善のポイントや栄養カウンセリングを行なうというもの。
このシステム、モニタリングやナビゲーションのソフトを扱う目的によってバージョン変更できるため、心療内科クリニックやエステティックなどでも導入が進んでいるという。国立大の研究プロジェクトが開発し、カウンセラーの養成も定期的に実施（医師、心理カウンセラーなどが指導）し、全国の公的研究機関、看護大学、産業医の講習でも活用されている。最近ではＮＨＫや民放系ＴＶで度々紹介されるなど話題を集めてきた。
こうしたメタボ撲滅への特定健診・保健指導から生まれる医療とCoMedical群との協力体制は、今後ますます活発化することが予想され、「食事と運動」を柱にした予防対策はさらに本格化するはずだ。

（JHM74号より）